本記事は【第４回目研究開発費/ソフトウェア】の記事です！！
【目次】
０．本記事の目的と説明
【本記事の目的】
「圧倒的勉強量」が必要な公認会計士受験生向けに
勉強と勉強のあいだの「スキマ時間で復習できる」ことを目的にした記事です！
【説明】
・A子さん：会計士受験生
・ゆぶろ：公認会計士
【本記事の対象者】
・研究開発費orソフトウェアについて一度でも学んだことがある方
・公認会計士試験受験生
１．研究開発費
（１）基本的な処理
まず、「研究開発費」＝原則：発生時に費用処理！
理論では非常に重要、かつ、頻出論点だが
計算はとてもシンプル
PL上の表示＝通常：販売費及び一般管理費
A子：「「通常」ってことは「例外」は？？」
ゆぶろ：「当期製造費用に算入することが認められる場合があるが、計算ではほぼ問われない！ただし理論では超重要！」
（２）研究開発費目的で使用する固定資産
・他の目的に使用できる＝固定資産として資産計上したうえで、減価償却費を研究開発費で計上
・他の目的に使用できない＝取得時に研究開発費
２．ソフトウェア
（１）「ソフトウェア」として資産計上されるケース
主に
・市場販売目的、かつ、機能の改良・強化に要した費用
・自社利用目的、かつ、将来の収益獲得/費用削減が確実なもの
の２つのケースどちらかに当てはまる場合＝ソフトウェアとして資産計上！
この場合、無形固定資産として「資産計上」されるため、
減価償却の論点が出てくる！
（２）減価償却費
・市場販売目的の場合
→償却期間(販売可能な有効期間)＝３年以内
→見込販売"数量"に基づく方法
→見込販売"収益に基づく方法
のいずれかを選択できる！
注意点！
いずれを選択しても、
必ず「定額法」で減価償却した場合と比較することを忘れずに！！
そして、「大きい方」の金額を選択しなければならない！
（※なぜなら、ソフトウェア＝早めに費用計上したいから！）
つまり（見込販売"数量"に基づく方法を用いたとして）、
→見込販売"数量"に基づく減価償却＝１００
→定額法に基づく減価償却＝２００
上記のような場合
定額法に基づく減価償却＝２００＝ソフトウェア償却の金額になる！
ゆぶろ：「ソフトウェアはなるべく早めに費用計上したい！
だから、いずれか「大きい方」！と覚える！
あとは、見込販売数量(収益)を変更した場合の処理はテキストをチェック！」
（３）短答および論点でも出題される可能性のある論点
期末の未償却残高が、翌期以降の見込販売収益を上回っているケース！
例：
・期末の減価償却を実施した後のソフトウェアの残高＝３００
・翌期以降の見込販売収益＝２５０
このような場合＝「超過額」は一時の費用(又は損失)として処理する！！
上の例でいうと、超過額＝３００ー２５０＝５０！
（４）自社利用目的の場合
・自社利用目的の場合
→償却期間(販売可能な有効期間)＝５年以内
→定額法
今回の論文は全く重くないので、必ず得点できるように！
以上